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普遍の素材・鉄に、知恵と技術と情熱を注ぎ込みます。

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会社概要
会社名 株式会社タノムラ
所在地 〒706-0151
岡山県玉野市長尾765
Tel: 0863-71-1511(代表)
Fax: 0863-71-3763
E-mail: info_＠tanomura.co.jp
(アドレスのアンダーバーを取り除いてください)
代表者 田之村広嗣
資本金 1000万円
創業日 1936（昭和11）年11月1日
（2016年（平成28年）11月1日で創業満80年を迎えました）
会社設立 1956（昭和31）年7月1日
従業員数 35名
工場構成 熔断工場・製缶工場・機械工場（敷地面積5,342㎡）
営業品目 1. 船舶用ディーゼルエンジン部品
2. 重電用冷却装置関連
3. 産業機械・化学機械関連
4. その他大物部品の製作・機械加工
主要納入先
（敬称略）
三井E&Sマシナリー(株)玉野事業所、多田電機(株)熱交換器工場、デノラ・ペルメレック(株)岡山事業所、 (株)マキタ、フジワラテクノアート(株)、三精テクノロジーズ(株)、協和ファインテック(株)、日本ホイスト(株)、クボタ環境サービス(株)
取引金融機関 日本政策金融公庫岡山支店、おかやま信用金庫荘内支店、 商工中金岡山支店、百十四銀行玉野支店、 トマト銀行玉野支店、香川銀行玉野支店、中国銀行玉支店

THE POWERFUL NETWORK

【体制】
船舶用ディーゼルエンジン部品や一般産業機械部品など、金属材料の製缶、溶接、機械加工、塗装まで、一貫して取り組むことのできるパワフルかつフレキシブルな社内体制を整えています。当社では特に、中型から大物部品の製作を得意としています。
【機械加工】
組立・溶接、機械加工では、それぞれが独立した工場を有しており、高い専門性を追求しています。加工にあたっては、単に機械任せではなく、オペレータのこだわりの技が随所に発揮され、次工程を見据えた高品質なモノづくりに努めています。
【出　荷】
当社が作る機械部品類のほとんどは一品ものです。それゆえ、出荷に際しては入念な全数検査が基本。最終仕上げにあたっては、数値に現れない品質の作り込みにもこだわり、取引先各位の信頼にお応えしています。
会社沿革
昭和11年11月 11月1日 田之村香創業。
昭和12年8 月 三井造船(株)の船舶儀装品等を受注。
昭和20年 戦後三井造船の協力工場として、また、農業用発動機部品の鍛造加工を再開。
昭和31年 有限会社 田之村鉄工所を設立。（社長： 田之村誠一） 三井造船(株)の船舶用ディーゼルエンジン部品の受注。この頃より新型工作機械の導入はじまる。
昭和35年 隣接地に新工場建設、三井造船(株)からの受注が造船、造機、化工機部門と拡充。
昭和42年 株式会社に組織変更。この頃より大型ターニングの導入開始。
昭和43年5 月
8 月 		創業者 田之村香（当時会長）死去。
玉野市長尾（現在地）に新工場（敷地5,424㎡）完成。 本社工場移転と同時に新たに製缶工場を新設。これにより鍛造、製缶、機械の3部門による営業となる。
昭和47年 川崎製鉄水島製鉄所より鉄道のレール部品受注。自社製1,000tプレスによる鋼製枕木の製作開始。
昭和55年 大型プラノミラーの導入。この頃より大型機械設備を順次導入。
昭和62年2 月
5 月		 同和工営へセメントコンテナ300台納入。
田之村眞市　社長就任。
昭和63年 生コン用プラントの設置工事受注開始。以後四国を中心に数ヶ所でプラント設置工事を行う。
平成元年12月 三菱製５面加工機（M-VB24/15）を導入。
平成2 年11月 社名を株式会社タノムラ に変更。C I マークを制定。
平成4 年12月 フロア型NC横中ぐり盤を導入。船舶用ディーゼルエンジン用掃気管の製作を開始。
平成7 年7 月

10月

 ’95岡山先端産業フェアへ自社製マルチ破砕機“ペンデュラム･ミル”を出展。
ロータリーテーブル付横型ドリリングセンタ（DN400）を導入。各種大物加工への対応の充実を図る。
平成10 年2 月
3 月		 NCガス切断機及び2次元CADを導入。ガス熔断の効率化を図る。
熔断・大型機械工場に10t吊り天井走行クレーン新設。
平成18年11月 創業70周年。
平成20年2月 三菱製５面加工機（M-VR30）を導入。
平成23年7月 OM立旋盤（VT-Lex2200）導入。
平成28年11月 創業80周年
令和元年5月 三菱製５面加工機（M-VR25EX）を導入。
令和元年7月 田之村広嗣　社長就任
Placeholder image 太い楕円および、太いロゴは、鉄の加工に関わる企業としての力強さをあらわし、マーク中央の「Ｉ+Ｈ」は「鉄・アイアン」プラス「人・ヒューマン」を意味しています。 鉄に人の英知をプラスすることでこそ、新たな付加価値が生まれるとの、会社創業期から変わらぬ事業マインドをあらわしています。